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前回の記事では、「債権回収を早め、資金繰りを改善する」に方法について解説しました。
今回は、会社のお金を増やす方法のひとつである「何故チャネルを見直すべきか？」について解説します。
各チャネルの費用対効果を把握する
テレビ、新聞、テレマーケティング、リスティング広告、ホームページ、ランディングページ（LP）、メールマガジン、SNS（Facebook、Twitter、Instagramなど）、動画マーケティング（Youtubeなど）、あるいはリファーラル（口コミからの紹介）など、多くのマーケティングチャネルがある中で、あなたは、自社の顧客が主にどのようなチャネルから、あなたの会社に商品やサービスを知り、購入しているか把握していますでしょうか？
マーケティングに掛けられる予算は無限ではありません。限られた会社のお金を最も有効に活用するためには、マーケティングチャネルの見直しは定期的に実施する必要があります。
もしかしたら、どのマーケティングチャネルにも同じように社員を配置し、毎月同じように費用をかけていませんでしょうか？
売上の高いチャネルに力を注ぎ、弱いチャネルを改善・強化、あるいは廃止も検討するために、定期的にマーケティングチャネルの費用対効果を数字で把握しましょう。
各チャネルの費用対効果を見直す
例えば、先月リスティング広告にかけた費用は100万円で、そこから売上につながった金額が2000万円だとしましょう。すると、費用対効果は売上2000万円÷費用100万円で20倍ということになります。各々チャネルも同じように分析します。テレマーケティングの費用対効果は30万円÷20万円で1.5倍、メルマガの費用対効果は450万円÷30万円で15倍だとします。この先月の結果を考慮して、来月は、リスティング広告とメルマガは現状通り継続するとします。
では、テレマーケティングはどうしましょうか。費用を増やす方法も考えられます。または改善できる見込みはほぼないとして、費用や社員をより効果があるチャネルに回すか、廃止も検討するかです。
このように毎月数字で費用対効果を把握していないと、費用や社員をどこに回すべきか判断できません。
また、マーケティングチャネルと同じように、あなたの会社の商品やサービスを紹介してくれる人や会社についても費用対効果を測定してみます。小さなコストで多くの紹介をしてくれる人や会社とはもっと強固な関係を築いていきましょう。
顧客も協力会社も、マーケティングチャネルも常に変化しています。定期的に各々のマーケティングチャネルの費用対効果を測定し、見直すことを忘れないようにしましょう。
